株価暴落の歴史5選｜リスクを軽減する対策とおすすめの投資先を解説

株価の暴落は、投資家にとって避けられないリスクである一方、繰り返されてきた歴史的な現象でもあります。

そのため、過去の株価暴落を振り返り、適切な対策を講じることでリスクを大幅に軽減することが可能です。

この記事では、2024年8月の日経平均株価暴落と、過去に起きた歴史的な株価暴落を5つ取り上げ、原因や市場への影響を解説します。

リスク軽減策や暴落時に備えたおすすめ投資先もあわせて紹介するので、ぜひ参考にしてください。

 

【2024年8月】日経平均株価が歴史的暴落

2024年8月5日、日経平均株価は前週末比4,451円28銭（約12.4%）、終値で3万1,458円の歴史的な急落を記録。
下落幅は、1987年のブラックマンデー翌日につけた3,836円48銭を超えて、過去最大の下げ幅となりました。

この歴史的な暴落は、米国の景気減速やドル安・円高の進行などの影響によって引き起こされたと推測されています。

なお、暴落の翌日、2024年8月6日には日経平均株価が急騰し、618円91銭（約2.0%）高の32,077円33銭で取引が始まっています。

 

株価暴落の歴史5選

株式市場は経済の動向を反映する重要な指標ですが、過去には以下のような大規模な株価暴落が発生しています。

1. 世界恐慌
2. ブラックマンデー
3. バブル崩壊
4. リーマンショック
5. コロナショック

株価暴落の原因や影響を理解することで、リスク管理の重要性を再認識し、適切な戦略を構築できます。
歴史から得た教訓を活かし、冷静かつ賢明な判断で将来の市場変動に備えましょう。

 

歴史①：世界恐慌

世界恐慌は、1929年から1930年代初頭にかけて発生した、世界的な経済不況を指します。

1929年10月24日、ニューヨーク株式取引所で株価が下落し、10月29日には大暴落が発生しました。

株価が暴落した理由は、実際の経済成長を超えて株価が高騰していたからです。

企業の在庫が増え、利益が上がりにくい状態にもかかわらず、銀行は融資を続け、企業は生産を拡大していました。
その結果、経済の先行きに不安を抱いた投資家たちが一斉に株を売り、売り手ばかりの市場が形成されたのです。

経済不安はアメリカに留まらず、世界中に広がり、日本など他国でも大きな影響を及ぼしました。

 

歴史②：ブラックマンデー

1987年10月19日、アメリカをはじめ世界中の株式市場が一斉に大暴落した出来事が「ブラックマンデー」です。

香港市場の株価暴落をきっかけに、ヨーロッパやアメリカへと広がり、わずか1日でダウ工業株30種平均が508ポイント（約23%）も下落しました。

暴落のおもな原因は、新たに導入されたコンピュータによる自動システムが、売り注文を連鎖的に発生させたためです。
市場がパニックに陥り、売り手が増えた結果、株価は急落しました。

なお、日本でもブラックマンデーの翌日、日経平均は3,836円に下がり、前日比約15%の急落を記録しました。

しかし、10月21日には安値から2,037円も反発し、その後は一時下落したものの、半年後には暴落前の水準に戻っています。

回復の背景には、日本の金融緩和政策と、1987年から1989年まで続いたバブル相場があります。
つまり、ブラックマンデーの影響を受けつつも、それ以上にバブル期の上昇トレンドがより強く作用したのです。

 

歴史③：バブル崩壊

1990年代に入ると、日本経済はバブル崩壊によって「失われた10年」と呼ばれる長期的な停滞期に突入しました。

バブル崩壊とは、1980年代後半の「バブル景気」で急騰した土地や株の価格が急落したことで市場が大混乱に陥った現象です。

1989年末、日経平均株価は史上最高の38,915円を記録しましたが、その後、株価は約半分に下がりました。
下落の背景には、政府による金融引き締め策や金融機関の貸し渋りが挙げられます。

影響は株式市場と不動産市場の両方に広がり、日本経済は10年以上低迷し続けました。

 

歴史④：リーマンショック

リーマン・ショックは、2008年に発生した世界的な金融危機です。

サブプライムローンと呼ばれる低所得者向けの住宅ローンが、急激な住宅価格の上昇と共に多くの人に広がったことで、リーマンショックは発生しました。

住宅価格が上昇している間は問題が表面化しませんでしたが、金利が変動し、返済が難しくなった人が増えると、滞納や差し押さえが相次ぎました。
その結果、住宅価格が急落し、投資していたリーマンブラザーズが破綻し、金融市場全体に波及したのです。

リーマン・ショックの影響で、日経平均株価は約41％も下落し、多くの企業や投資家が大きな損失を被りました。
また、円高が進み、日本の輸出産業も打撃を受け、2008年と2009年には経済がマイナス成長に陥りました。

 

歴史⑤：コロナショック

2020年、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、世界の株価が急落したのが「コロナショック」です。

多くの国でロックダウンが実施され、観光、飲食、航空などの業界が大きな打撃を受けました。

この影響で、アメリカのナスダック総合指数は約29％、S&P500は約33％も下落し、英国のFTSE100も1,604億ポンドの損失を記録しています。

日本でも日経平均株価が大きく下落し、多くの企業が業績悪化に見舞われましたが、各国の経済支援策により、3月下旬以降株価は徐々に回復しました。

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株価暴落のリスクを軽減する対策3選

株価暴落のリスクを軽減する具体的な方法は、以下の3つです。

1. 売買のタイミングを分散する
2. 株と値動きが連動しない資産に投資する
3. 安定成長が見込める海外投資も視野に入れる

上記の対策を講じることで、株価暴落のリスクを軽減し、より安定した資産運用を見込めるでしょう。

 

対策①：売買のタイミングを分散する

株価暴落のリスクを軽減する対策として、売買のタイミングを分散する手法が効果的です。

具体的には、一度に全額を投資せず、時間をかけて少しずつ資金を投入する「時間分散投資」によってリスク軽減を見込めるでしょう。

一般的に相場が急変する場面では、以下の判断が求められます。

• 様子を見る
• 売る
• 買い増す

しかし、将来の相場動向を正確に予測することは難しく、タイミングを見誤るリスクも少なくありません。

そのような状況では、一定期間ごとに定額で購入する「ドルコスト平均法」が効果的です。
平均取得価格が下がるため、相場の急変時にも影響を受けにくくなるでしょう。

 

対策②：株と値動きが連動しない資産に投資する

株価暴落のリスクを軽減する対策として、株と値動きが連動しない資産に投資する手法も有効です。

具体的には、以下のような資産に投資することで、株価暴落時のダメージ軽減が見込めるでしょう。

• 不動産
• 債券
• 金　など

異なる資産に分散投資しておけば、一方の資産が値下がりしても、他方でその損失をカバーできる可能性があります。

日経株価と直接的に連動しない金や海外不動産など、さまざまな投資を組み合わせることで、リスクを減らしながらリターンを狙えるでしょう。

 

対策③：安定成長が見込める海外投資も視野に入れる

株価暴落のリスクヘッジとして、安定成長が見込める海外投資も視野に入れるべきでしょう。

海外市場への投資も視野に入れることで、国内市場だけに依存しない多角的な戦略を実現可能です。

たとえば、新興国のテクノロジー企業や、先進国の安定した配当を出している企業に投資することで、リスクを分散できます。

海外市場は国内市場とは異なる動きをするケースが多いため、国内株が暴落しても、海外投資が利益を上げる効果が期待できます。

グローバルな視点を取り入れ、分散投資によるリスク軽減を進めましょう。

なかでも、海外不動産は、国内市場とは異なる動きをすることが多いため、長期的に安定した収入を得る資産として注目されています。

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株価暴落のリスク軽減策として「フィリピン不動産投資」がおすすめ

株価の急落に対するリスク軽減策として、以下の理由からフィリピン不動産投資が非常に効果的です。

• フィリピン経済の成長性
• 国内市場との分散効果
• インカムゲイン・キャピタルゲインの獲得　など

フィリピンは近年、経済成長が著しい国のひとつです。
経済成長は不動産市場にも好影響を及ぼし、安定した資産形成が期待できるでしょう。

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