海外移住はやめとけと言われる5つの理由その対策について解説

海外移住はやめとけと言われる5つの理由その対策について解説

現代では、日本よりも豊かな生活を求めて海外移住を検討する人が増えてきています。

しかし、SNSやインターネット上の掲示板などには「海外移住はやめとけ」という意見が存在するのも事実です。

海外移住を検討しているなかで、そのような意見を耳にした結果、大きな不安を感じる方もいるのではないでしょうか。

本記事では、海外移住はやめとけと噂される5つの理由とその対策について解説していきます。

憧れの海外生活に向けて、ぜひ参考にしてください。  

 

海外移住はやめとけと言われる5つの理由

海外移住はやめとけと言われる理由について、おもに5つ挙げられます。

  1. 慣れない環境でストレスが溜まりやすい
  2. 海外移住するだけで英語が身に付くわけではない
  3. 現地で生活費を稼げる保証がない
  4. 帰国後の生活や将来が心配
  5. 移住費用が高額

それぞれ項目ごとに解説していきます。  

 

理由①:慣れない環境でストレスが溜まりやすい

海外移住は、日本では感じないようなストレスを感じてしまう可能性があります。

海外ではその地域特有の文化や食生活などがあり、日本の当たり前は通用しません。

たとえば、白人を差別的にみる文化があったり、宗教の関係上、豚肉が売っていなかったりなど、国・地域によって生活環境やルールはさまざまです。

また、移住先次第では、日本のように夜中に気軽に外出できないこともあります。

日本では普通なことが、海外では普通ではありません。

その結果、海外での生活に慣れず、ストレスが溜まってしまうケースがあります。  

 

理由②:海外移住するだけで英語が身に付くわけではない

海外での生活は、日常で英語に触れる機会が増えるため、勝手に語学力が伸びると思われがちです。

しかし、移住するだけでは英語をはじめとした言語が身に付くわけではありません。

日常会話であれば、正しい文章を使わなくても単語やボディーランゲージ、スマホの翻訳機能で伝わります。

そのため、日常で英語力が大幅に伸びることは少なく、自ら継続的に学習しなければ言語の習得は難しいでしょう。

海外移住することで、英語や現地語に触れる機会は圧倒的に増えますが、一方で言語を習得するためには継続的な努力と根気が必要です。  

 

理由③:現地で生活費を稼げる保証がない

無事に海外移住できたとしても、現地での資金面については十分に考える必要があります。

移住してすぐは、就労ビザの取得や言語・文化の理解、住居など考慮すべきことが多数あるため、なかなか仕事が見つからないケースも多いようです。

移住先で仕事を見つけられない状況で貯蓄も少ない場合、生活が立ち行かなくなってしまう可能性もあります。

移住後すぐに生活費を稼げる保証はないと想定して、最低でも6ヵ月程度は生活できるだけの資金の準備を入念に計画しましょう。  

 

理由④:帰国後の生活や将来が心配

一度、日本社会から離れてブランクがあると、本当に再就職できるのか不安に思う方が大勢いるかと思います。

再就職ができなければ、日本での日常生活が立ち行かなくなってしまうため、将来的な不安の種になっている方も少なくないようです。

年齢にもよりますが、海外移住でスキルやノウハウ、語学などを得られなかった場合、就職難に陥ることもあります。

たしかに海外移住という貴重な体験をしていますが、それだけではアピール材料として十分とはいえません。

将来的な不安を解消するためにも、海外生活や仕事の中で帰国後に活かせるスキル・知識を身につけましょう。  

 

理由⑤:移住費用が高額

海外移住には渡航費だけではなく、ビザ取得費や住居費、当面の生活費など多額の費用がかかります。

移住する国や生活のグレードにもよりますが、海外移住の初期費用の目安は以下の通りです。

  • アメリカやドイツなどの先進国で約100万円程度
  • フィリピンやマレーシアといった物価の安い国でも20万円程度

また、毎月の食費や家賃などの生活費もかかります。

5万円程度で生活できる国や地域などもありますが、ある程度の生活水準を担保できる先進国や都市部などでは、毎月20万円以上かかるのが一般的です。

そのため、移住する前は初期費用に加え、しばらくの間生活できるだけのまとまった費用は準備しておくべきでしょう。  

 

海外移住を失敗させない対策5選

海外移住はやめとけと言われる理由について解説してきましたが、海外移住を実現すれば貴重な経験になることは間違いないでしょう。

ここからは、海外移住を失敗させないための対策として、以下の5つの対策をご紹介します。

  1. まずは短期滞在してみる
  2. 最低限の語学力を身につける
  3. 移住先でも生活できるスキルを身につける
  4. 帰国後の再就職について検討しておく
  5. 移住にかかるコストを十分にリサーチする

移住に関する不安を解消し、憧れの海外生活を思う存分楽しみたい方は、ぜひ参考にしてみてください。  

 

対策①:まずは短期滞在してみる

海外移住を失敗させない対策として、まずは短期滞在を行い、移住先の文化や生活感を確認しておくのが無難です。

いきなり移住するのではなく、旅行という形で移住先の雰囲気を掴んでおくだけでも、移住後にギャップを感じにくくなります。

移住先の文化はもちろんのこと、食事や水質、家賃、インフラ、治安などを押さえておくと良いでしょう。

また、移住する国の経済成長を調べておくことで、将来的に良くなるか悪くなるか判断ができます。

東南アジアの経済状況を把握したうえで、移住先を検討したい方は「東南アジア各国の2023年2024年経済成長予想」も合わせてご確認ください。  

 

対策②:最低限の語学力を身につける

慣れない海外生活では、語学学習に充てる時間が少なくなりやすいです。

そのため、海外移住前から会話に困らないレベルの語学力を身に付けておきましょう。

日本にいる間から語学力を身に付けておけば、移住後、語学学習に時間を費やすことなく、海外でしか得ることのできない貴重な経験に時間を費やせます。

貴重な海外移住の時間を無駄にしないためにも、できるだけ日本にいる間に語学力を鍛えておきしょう。  

 

対策③:移住先でも生活できるスキルを身につける

海外移住後の安定した収入源を確保するために、移住先でも生活できるスキルを身に付けておきましょう。

生活に必要なスキルは多数ありますが、特に現地での収入に直結する仕事に関するスキルは重要です。

海外の仕事では、成果や実力を重視する傾向にあるため、現地企業に就職する為には専門性が高いスキルや知識をアピールする必要があります。

そのため、日本にいる間から海外の会社でも通用するスキルを身に付けておくことで、現地で安定した生活を送るための基盤を作れるでしょう。  

 

対策④:帰国後の再就職について検討しておく

帰国後の再就職について検討しておくことも重要です。

海外生活で得た経験やスキルは、日本企業でも高く評価される場合があります。

しかし、帰国後にうまく就職が決まるとは限りません。

そのため、帰国前から日本企業の情報収集を行なったり、企業のニーズに応えるために自身の海外での経験を深堀して自己分析を進める必要があります。

また、帰国後の就職先が決まらなかった場合は、一時的にアルバイトや派遣などの仕事を探しておく必要があるかもしれません。

将来に対する不安を軽減するためにも、帰国後の再就職についてあらかじめ検討しておきましょう。  

 

対策⑤:移住にかかるコストを十分にリサーチする

海外移住の準備として、必要なコストを十分リサーチしておくべきです。

日本での生活と違い、海外では思わぬところでお金がかかる場合があります。

また移住先によっては、物価の違いなどで生活に必要な金額も変動するため、事前に海外生活のシミュレーションを行ない、コストをリサーチしましょう。

余裕があれば短期滞在してみて、実際の生活でかかった金額を調査するとより確実です。

渡航費や就労ビザといった初期費用だけではなく、現地での生活費などをリサーチすることで、海外移住後の生活に余裕が持てるように準備できます。  

 

不安が大きいはじめての海外移住にはフィリピンが最適

海外移住はやめとけと言われる理由と、その対策について解説しました。

海外移住には、資金や語学力、海外特有のストレスといった不安がありますが、適切に対策すればその不安を取り除けるでしょう。

なお、初めての海外移住はフィリピンが最適です。

フィリピンは「物価・生活費が安い」「ビザの取得がしやすい」「食事が日本人に馴染みやすい」といった理由から海外移住先として人気の国の一つです。

当メディアでは、フィリピン移住に関する記事やコラム、YouTubeを多数掲載しておりますので、フィリピンへの移住を検討している方はぜひご活用ください。

【YouTube】フィリピン永住権|海外移住を考える人の多くがフィリピンの永住権を取りにくる理由とは?

 

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この記事の監修

家村均
家村均

一般社団法人 フィリピン・アセットコンサルティング
エグゼクティブ・ディレクター
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慶応義塾大学経済学部卒業後、東急に入社し、海外事業部にて、米国・豪州・ニュージーランド・東南アジアなどで不動産開発や事業再構築業務に従事。
また、経営企画部門にて東急グループの流通・メデイア部門の子会社・関連会社の経営・財務管理を実施した。(約15年)
その後は、コンサルティングファーム(アクセンチュア)や投資ファンド(三菱UFJキャピタル)などで、企業や自治体の事業再構築、事業民営化等の支援や国内外のM&A案件のアドバイザリーを実施し、2018年10月より、GSRにて、日本他の投資家および企業、ファンドなどに対してフィリピン不動産への投資や事業進出のアドバイザリーを行っている。

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